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本土決戦(ほんどけっせん)とは、第二次世界大戦(太平洋戦争・大東亜戦争)において想定された戦闘の1つで、日本本土における陸上戦闘を意味する。アメリカ軍は1945年秋以降に「ダウンフォール作戦」として実施を予定し、日本軍は「決号作戦」と称する防衛作戦を計画していた。また、ソ連軍による北海道や東北地方での陸上戦闘の可能性も含まれる。

原爆投下とソ連対日参戦により、1945年8月に日本がポツダム宣言を受諾したため、本土決戦は行われることがなかった。

◆背景

日本政府・大本営が「日米の天王山」と呼号して全力を注いだ比島決戦では、昭和20年(1945年)1月9日、米軍のルソン島リガエン湾上陸によって、フィリピンにおける日本軍の敗北がほぼ決定的なものとなり、同地の喪失と本土進攻は時間の問題となっていた。

また、米潜水艦の攻撃による輸送船の不足に加え、マリアナ海戦・レイテ沖海戦以後は制海・制空権を共に奪われ、内地と外地の連絡網は完全に遮断され、撤退も増援も絶望的な状況に陥っていた。

一方、本土決戦のための準備は、日本本土空襲による爆撃で支障を受けつつも挙国一致体制のもと敢行された。しかし、金属や石油などの軍需物資の不足が深刻化、航空機燃料用の松根油の生産やコンクリート船の建造、さらには和紙製の航空機さえ作られていた。

◆ 本土決戦の準備

大本営は検討の結果、連合軍の本土侵攻を遅延させ、その間本土の作戦準備態勢を確立するために『帝國陸海軍作戦計画大網』を1945年1月20日に定め、本土決戦への準備が進められていくことになる。この作戦計画は、「前縁地帯」つまり千島列島、小笠原諸島、南西諸島の沖縄本島以南、台湾などの地域に米軍が侵攻してきた場合、出来る限り抗戦して敵の出血を図りつつ、軍備を整え、日本本土で大決戦を行うという海軍の漸減迎撃戦略(凡庸艦である駆逐艦や潜水艦、航空隊で敵艦隊にダメージを与えつつ、日本近海に引き付け、艦隊決戦を行い勝敗を決するという大艦巨砲主義の戦略)が採用された。ちなみに、この計画大網で同時に立案された海軍案も裁可され、これは天号作戦(千島・小笠原・沖縄以南の南西諸島・台湾が対象地域の作戦)と呼称されている。

◇ 陸軍

  指揮系統の一新

1945年1月22日、すでに沖縄戦前に解体されていた北方軍・台湾軍に加えて、1944年より本土防衛の総指揮を執っていた防衛総司令部の隷下にあった東部軍・中部軍・西部軍、及び朝鮮軍を廃止して、新たに方面軍と軍管区を新設した。これによって、作戦と軍政の分離を行い、本土決戦における指揮系統の明確化を図った。防衛総司令部はこれまでと同様に、直接部隊として東京防衛のための第36軍と第6航空軍を指揮下に置いていた。

さらに4月8日、指揮の円滑化を図るため、防衛総司令部は第1総軍・第2総軍に分割された。両総軍の指揮範囲は鈴鹿山脈を境界としていた。また、航空戦力の一元運用のため、航空総軍が新設された。この際に、第36軍は第12方面軍隷下になり、第6航空軍は航空総軍の隷下となった。

これら一連の新指揮系統の確立の結果を以下に示す。

・ 第1総軍

  ・ 第11方面軍:東北軍管区(東北地方)

  ・ 第12方面軍:東部軍管区(関東・甲信越地方)

  ・ 第13方面軍:東海軍管区(東海・北陸地方)

・ 第2総軍

  ・ 第15方面軍:中部軍管区(関西・中国・四国地方)

  ・ 第16方面軍:西部軍管区(九州地方)

・ 第5方面軍:北部軍管区(北海道地方)

・ 第17方面軍:朝鮮軍管区(朝鮮半島)

・ 第10方面軍:台湾軍管区(台湾)

本土決戦の際は、各方面軍が独立性を維持しつつ、迎撃・防衛にあたることとし、決戦準備に関する『決戦作戦準備要綱』を示達した。

  兵力の配備

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